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デブがイギリスを滅ぼす!?テロ対策費より申告な肥満対策費

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ダイエットは関心の高い問題です。書店に並ぶダイエット本の数々。テレビのダイエット特集番組。雑誌に掲載されるダイエット食品の宣伝広告。ダイエットから目を逸らして生活することは、もはや無理と言っても過言ではありません。

その理由、考えてみたことありますか?「ファッションを楽しみたい!」「健康生活をキープして若くいたい!」そんなふうにお考えの方も多いのではないでしょうか。

ところで、「国を救うために痩せなくちゃ」と思ったことはありますか。「エッ!? 意味が分からない。それ、どういうこと?冗談でしょ?」。ところが冗談ではなく、まさに国家の一大事。国を救うために体重を減らす。

そんなことを考えなくてはならない程、深刻な事態に直面している国もあります。自分の体重は個人的な問題なのに、なんで!? 個人的な問題。そう言いきれるでしょうか。日本以外の国の現状は、はたしてどうなっているのでしょう。

イギリスの肥満対策費は戦争・テロ対策費より高額

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西欧諸国に行ったとき、環境の違いに戸惑うことがよくあります。例えば、言葉・食事・習慣などの違い・・・。それと同時にビックリするのが、肥満体型の人が多いこと。

街を行きかう人が、まるでお相撲さんのような体型。1人、2人そういう人がいる。それなら分かります。ところが会う人、会う人がそんな感じ!これには驚き。日本ではあり得ない光景です。

こうした国々の中でも、ひときわ目立つのがイギリス。「西欧諸国の肥満率ナンバー1」という嬉しくない統計結果がでています。限度を越えた肥満は、健康維持の敵。それにかかる健康保険費は、ハンパなく高額。

はたして、肥満による医療費に取り組むために、どれほどの財源が必要なのでしょう。イギリスの国家予算をみてみます。肥満のために国が使う予算は年間、なんと470億ポンド(1ポンド約170円)。

分かりやくするため、この数値を他の予算や財源と比較してみます。この額は「国防費」と「暴動・テロ防止」に向けた対策費用の合計額を上回る金額です。分かりにくいのですが、「かなり多額」であることは間違いないようです。

これはイギリスGDPの3%を占める金額です。しかし、これ程の高額な経費でも肥満対策にはまだ不十分。いったい、どれほどの予算があれば解決するのでしょう。

また、「肥満と糖尿病の対策」のためにイギリス政府が使っている予算は、警察・消防・裁判所・刑務所にかかる合計金額と同額です。想像を絶するほどの膨大な予算には、ただただ驚ろかされるばかり。

どうして肥満にそんなにお金がかかるの?

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太っている。それだけなのに、どうしてそんなに高額な出費が必要なのでしょう。警察や消防にお金がたくさんかかるのは分かります。しかし、それ以上に財源を食いつぶしている・・・。

肥満がこれほどの財政リスクの原因となっているとは、実際の数値を見るまでは、とても想像がつきません。犯罪の多発・戦争・テロなどと違い、現実が見えにくいことに問題があるのでしょうか。「肥満」と「非肥満」の境界線はどこでしょう?

まず、その境界線を知ることが第一歩です。ヒトの体型を示す数値としてBMIという単位が使われています。身長と体重を基本に算出し、その数値によって肥満・非肥満を区別しています。

25という数値が境界線。日本で言う、いわゆる「メタボ」の分岐点。25以上の数値は、さらに3段階、肥満予備軍、肥満、超肥満に分類されています。BMI値24までは医学的にみて、特に問題はありません。

統計によると、イギリスの肥満率は、成人男性の69%、成人女性の58%。半数以上もの人が肥満をかかえています。「肥満と認定されたけど、それって何なの?」。24と25で何が違うのでしょうか?

肥満の先にあるのは病気の総合デパート

「最近、ちょっとお腹周りが気になりだした」。そんな方もいらっしゃるでしょう。「中年だからしょうがない。こんなもんでしょ」。たいていは、そんな感じです。中にはジムに通ったり、スポーツを始めたりする方もいらっしゃいます。

医学的に考えると、どうなんでしょう。NHS(イギリス健康保険機構)は、肥満が原因となる健康リスクを発表しました。肥満が誘発する疾病には次のようなものがあります。

糖尿病、心臓病、高血圧、消化不良、胆石、ガン、無呼吸症候群、睡眠障害、ストレス、精神的うつなど、ありとあらゆる病気が含まれています。肥満はまさに、病気の総合デパートと言えそうです。

健康を害する肥満の影響は、喫煙よりもっと深刻。「生命にかかわる程の肥満」と医師に判断された場合、胃を切除する手術が行われる場合もあります。大げさすぎるほどに、深刻。

ちょっと太っただけなのに・・・・、と言ってすむ問題ではありません。目を背けることはNGです。

気が付いたら肥満だった・・。これでは、遅すぎ

国家の存亡は大問題です。しかし、政府の問題はさておき、一個人として肥満を考えてみましょう。幸せな日々を送りたいと考える時、健康問題を避けてとおることはできません。

遅すぎになる前に肥満の原因を調べ、その芽をつむことから始めてみてはいかがでしょうか。原因の一つに、「健康や栄養に関する無知」が指摘されています。

イギリスでは一般的に、「食」に対してあまりに無頓着。両親が子供に適切な食事を与えることができない。これは問題です。子供だけでなく、親自身の食習慣にも問題があります。

甘いもの、脂肪分の多い食物の摂りすぎ。食べる量が適量を大幅に超えている。医師の研究結果で、肥満問題の複雑性がクローズアップされました。

妊娠前の両親の食生活が大きく影響し、先天的肥満体質の胎児を妊娠する可能性もあるそうです。スポーツや食習慣で改善を目指しても、先天的な体質が優先されてしまうのでは手の尽くしようもありません。

色々な要素が複雑に影響し合っているので難しすぎる。そう言われろと、どうしょうもなく困ってしまいます。しかし諦めず、できることで対応するしかありません。

具体的にどんな方法で取り組めばいいのでしょう?

医療現場と教育現場がともに協力し、改善策を模索しています。主な方策を列挙してみましょう。

学校や職場で正しい健康教育を実施する。学校の授業科目に身体を動かす教科を増やす。自転車専用レーンを建設する。病院や学校で健康的な食事メニューを提供する。

中には、ファーストフードやお菓子のTVコマーシャルを放映する時間を規制する案などもあります。

個人と社会、また企業と公共機関、さらにボランティア団体などが、総合的に協力して取り組む姿勢が求められています。継続的な取組に期待がかかります。

日本人には太ってる人はいないんでしょ。
食事の前に水をたくさん飲むようにしている。そうすれば、あまり食べられなくなるから。
チョコレート・ケーキじゃなくてキャロット・ケーキを焼くように娘に言っている。
ランチを食べ過ぎたから、今日、夕食は食べないことにする。
仕事で帰りが遅くなった時、夕食は食べない。遅く食べると太るから。
イギリスにいると、自分がちょっとくらい太っても全然、気が付かない。周りがすごいので。
お菓子の箱を開けると、カラになるまで食べ続けてしまうから半分はしまっておくことにしている。
ヨーロッパやアメリカに行くと「やせてる!」と言われるから、すごく嬉しい!
ありとあらゆるダイエットを試してみたけど、あまり効きめがない。
スーパーで売っているチキンは、成長ホルモンを使っているのかもしれない。その影響でチキンだけじゃなくて、人間まで太るんじゃない?
アジア人(日本人)で本当によかった(!)と思い、感謝している。ああいうふうになりたくないから。
子供のランチボックスにチョコレートを入れている親がいるから、驚く。
日本人はどうして太らないんだろう?
菜食主義だから、太ることはあまり心配してない。

増大する医療費を補填するため、肥満の原因となる食品に課税している国もあります。

・ポテトチップス税 (ハンガリー)
・ソフトドリンク税 (フランス)
・ドーナッツ税 (アメリカ)
・高脂肪を含む食品すべて  (デンマーク)
・高カロリーの食品すべて(メキシコ)

健康は全ての人の願いと言えます。健康なくして幸せを語ることはできません。しかし、国民の不健康が国の財政を深刻に圧迫しているイギリス。

健康はもはや個人の問題ではなく、国の存亡にまで大きく影響しているとは、まさに驚きとしか言えません。国防やテロ対策費を上回る予算を「肥満対策」のために計上しなくてはならない現実。考えれば考える程、深刻な問題です。

一人一人が自己責任を持って自己管理することが、解決へ向けた第一歩ではないでしょうか。肥満に悩む諸外国の実情に目を向けると、日本人でよかった!をつくづく実感させられます。

(参考)http://www.theguardian.com/society/2014/nov/20/obesity-bigger-
cost-than-war-and-terror
http://www.bbc.co.uk/search?q=obesity

イギリスってロックでひょろひょろな細いイメージがあったけど、こんなにデブが多かったなんてビックリした。テロ対策費より高額って、国内にテロがいっぱいいるのと同じじゃん。

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コメント一覧
  1. 日本の名無しさん
    2016年8月18日 4:03 AM

    イギリス人ってアメリカの様に大食ではないんだけどなあ。
    甘いお菓子が原因か?
    有名なイングリッシュブレックファーストだって普段は食べてないから。
    ジャガイモか?

  2. 日本の名無しさん
    2016年8月18日 7:21 AM

    アメリカと比べたらまだまだ

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